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ESGデータ

環境

「グリーンファースト ゼロ」(ZEH)の進捗状況

「フェアウッド」調達量とランク内訳

マテリアルバランス

【INPUT】組織内外の消費エネルギー原単位

当社グループは、事務所・展示場・生産工場・施工現場等で電気・燃料・ガス等からエネルギーを使用しており、温室効果ガス削減の観点から使用量を把握し、削減取り組みの参考としています。

(MJ/百万円)

  2018年度 前年度比
組織内 開発・設計 475 -19
工場生産 388 -14
施工 192 -16
解体 10 -1
組織外 輸送 216 -15
合計 1,281 -64
  • ※ 売上高当たりの原単位

関連ページ:マテリアルバランス | マテリアルバランス(事業活動の環境負荷の把握)

【INPUT】工場生産投入資材量の推移

【INPUT】工場生産投入資材量の推移

グラフ:エネルギー投入量の推移

(TJ)

  開発・設計※1 工場生産※2 輸送※2 施工※3 解体 合計
2014年 1,162 861 545 441 28 3,037
2015年 1,164 854 529 488 26 3,061
2016年 1,097 880 518 464 25 2,984
2017年 1,064 869 498 450 22 2,903
2018年 1,026 838 467 415 21 2,767
  • ※1 2015年度から、海外の主要な連結子会社を集計対象に加えた。
  • ※2 2013年度から、エネルギーの使用の合理化等に関する法律に基づく特定荷主分、および積水好施新型建材(瀋陽)有限公司の製品輸送分を集計対象とした。また、2018年度からイングルバーン工場(豪州)を集計対象に加えた。
  • ※3 2014年度から、関係会社(積和建設、積水ハウスリフォーム)施工分を含む。

関連ページ:マテリアルバランス | マテリアルバランス(事業活動の環境負荷の把握)

【INPUT】エネルギー使用量(国内5工場)

グラフ:エネルギー使用量(国内5工場)

  • エネルギー使用量については、電力購入量×電力の単位発熱量+Σ{各燃料使用量×各燃料の単位発熱量}にて算定。
  • ※1 電力および各燃料の単位発熱量は、「プレハブ建築協会 エコアクション21 目標管理調査 調査票」の値を採用。
  • ※2 電力および各燃料の単位発熱量は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の値を採用。
  • CO2排出量(t-CO2)については、電力購入量×CO2排出係数+Σ{各燃料使用量×各燃料のCO2排出係数}にて算定。
  • ※3 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「プレハブ建築協会 エコアクション21 目標管理調査 調査票」の値を採用。
  • ※4 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の値を採用。

関連ページ:マテリアルバランス | 生産時のエネルギー消費

【INPUT】電力使用量(国内5工場)

【INPUT】ガス使用量(国内5工場)

【INPUT】重油・灯油使用量(国内5工場)

【INPUT】国内5工場における水の使用量/売上高原単位

【INPUT】グループにおける国内水使用量

2018年度、事務所・工場生産・施工現場(新築・リフォーム等)・解体工事現場にて使用した水量を合計した国内におけるグループ水使用量は、下表に示す通り、合計120万5000m³(前年比3%増)となりました。

積水ハウス株式会社 109万7,000(m³)
関係会社(主要45社合計) 10万8,000(m³)
合計 120万5,000(m³)

なお、積水ハウスが受注し、積和建設等が行った新築工事、解体工事等において使用した水については、積水ハウス使用分として計上しています。

また、水源別および排水の放流先別では、下表の通りです。

上水道 64万5,000(m³)
工業用水 3万2,000(m³)
地下水 52万8,000(m³)
下水道 45万9,000(m³)
河川 36万2,000(m³)

これらを水資源の有効利用、使用の抑制・削減取り組みの基礎データとして活用しています。

関連ページ:マテリアルバランス |  グループにおける水使用量

【INPUT】グリーン購入率の推移

【INPUT】再生紙使用率の推移

【INPUT】従業員1人当たりの年間紙使用量

【INPUT】出荷床面積当たりの輸送エネルギー使用量

【INPUT】当社事務所・展示場における夏季・冬季使用電力量の推移(2010年度使用量を100とした指数)

グラフ:当社事務所・展示場における夏季・冬季使用電力量の推移(2010年度使用量を100とした指数)

  • ※ 冬季は12月・1月の(2カ月間)の実績

関連ページ:脱炭素社会 | グループで取り組む省エネ・節電活動

【OUTPUT】廃棄物量の推移

【OUTPUT】テレマティクス搭載車両数と2011年度比CO2排出量の削減推移

グラフ:テレマティクス搭載車両数と2011年度比CO2排出量の削減推移

  • ※ 表彰応募データに2018年度実績を追加しています。

関連ページ:脱炭素社会 | テレマティクスを活用したエコ安全運転の推進

【OUTPUT】CO2排出量(国内5工場)

グラフ:CO2排出量(国内5工場)

  • エネルギー使用量については、電力購入量×電力の単位発熱量+Σ{各燃料使用量×各燃料の単位発熱量}にて算定。
  • ※1 電力および各燃料の単位発熱量は、「プレハブ建築協会 エコアクション21 目標管理調査 調査票」の値を採用。
  • ※2 電力および各燃料の単位発熱量は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の値を採用。
  • CO2排出量(t-CO2)については、電力購入量×CO2排出係数+Σ{各燃料使用量×各燃料のCO2排出係数}にて算定。
  • ※3 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「プレハブ建築協会 エコアクション21 目標管理調査 調査票」の値を採用。
  • ※4 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の値を採用。

関連ページ:マテリアルバランス | 生産時のエネルギー消費

【OUTPUT】出荷面積当たりのCO2排出量(国内5工場)

グラフ:出荷面積当たりのCO2排出量(国内5工場)

  • CO2排出量(t-CO2)については、電力購入量×CO2排出係数+Σ{各燃料使用量×各燃料のCO2排出係数}にて算定。
  • ※3 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「プレハブ建築協会 エコアクション21 目標管理調査 調査票」の値を採用。
  • ※4 電力のCO2排出係数、各燃料のCO2排出係数は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の値を採用。

関連ページ:マテリアルバランス | 生産時のエネルギー消費

【OUTPUT】排水量の推移

スコープ1,2,3 CO2排出量(2018年度)の内訳

(分類) 対象カテゴリ 排出量(千t-CO2 割合(%)
(上流) カテゴリ1 購入した物品・サービス 1,560,600 27.0%
カテゴリ2 資本財 99,156 1.7%
カテゴリ3 スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー関連の活動 16,703 0.3%
カテゴリ4 上流の輸送・流通 31,993 0.6%
カテゴリ5 事業から発生する廃棄物 94,982 1.6%
カテゴリ6 出張 6,910 0.1%
カテゴリ7 従業員の通勤 2,239 0.04%
カテゴリ8 上流のリース資産 - -
(下流) カテゴリ9 輸送、配送(下流) - -
カテゴリ10 販売した製品の加工 - -
カテゴリ11 販売した製品の使用 3,817,288 66.1%
カテゴリ12 販売した製品の廃棄後の処理 137,061 2.4%
カテゴリ13 下流のリース資産 10,611 0.2%
カテゴリ14 フランチャイズ - -
カテゴリ15 投資 - -
合計 5,777,543 100.0%

図:スコープ1,2,3 CO2排出量の内訳

関連ページ:マテリアルバランス | マテリアルバランス(事業活動の環境負荷の把握)

2018年度 環境保全活動に関わる環境会計データ

(単位:百万円)
環境保全活動 環境保全コスト(投資額) 環境保全コスト(費用額) 経済効果※1 経済収支※2 環境保全効果等
環境保全減価償却費 その他の費用 合計
廃棄物削減・リサイクル 2 38 3,435 3,474 2,456 -1,017

生産・施工・リフォーム現場でのリサイクル量144千トン(リサイクル率98.9%)

  • ※ 経済効果には関東工場で破砕加工し販売している木チップ製品の売却収益を含みます。
  廃棄物リサイクル委託費     1,041      
  その他     2,394      
資源の有効活用 0 2 0 2 43 40 用紙使用量削減(2トン)、塗料使用量削減(12トン)、瓦のリサイクル(111トン)、陶板外壁のリサイクル(5トン)他
エネルギーの有効活用・地球温暖化防止 46 67 74 141 162 21 CO2排出削減量 5.8千トン
有害物質削減 0 10 56 66 0 -66 有害化学物質の削減、水質汚濁の防止、土壌汚染の対策等
研究開発 2 2 8 10 0 -10 ゼロエミッションハウス、長寿命住宅、耐震住宅、省資源に貢献する住宅部材・工法などの研究・開発
環境マネジメント 0 2 54 56 0 -56 環境マネジメントシステムの維持、樹木医養成研修、環境コミュニケーションの推進等
合計 50 122 3,628 3,750 2,661 -1,089  
  うち生産部門 46 85 593 677 348 -330
  • ※1 経済効果:環境対策を実施した場合に、実施しなかった場合と比較して節減される費用並びに有価物及び廃棄物由来の製品(木チップなど)の売却収入などを確実な根拠にもとづいて算定しています。環境保全活動を推進することによる、利益寄与の推定的な効果は含んでいません。
  • ※2 経済収支:経済効果の本質は環境保全コストの一部を回収することであると位置付け、その回収部分を考慮した上での財務パフォーマンスを経済収支としています。これは、経済効果額から環境保全コストの費用額を差し引くことで算出しています。なお、端数を四捨五入して表記している為、見た目上の差し引き額と表記している額が一致しない場合があります。

関連ページ:環境マネジメント | 環境会計

社会

お客様アンケート(「入居後1年アンケート」)満足度調査(7段階評価)

グラフ:お客様アンケート(「入居後1年アンケート」)満足度調査(7段階評価)

  • ※ グラフの横軸(年度)は、調査年度です。

関連ページ:バリューチェーンを通じた顧客満足の追求 | お客様満足度調査の分析とフィードバック

従業員数(単)

2014 2015 2016 2017 2018
男性 女性 男性 女性 男性 女性 男性 女性 男性 女性
従業員数 11,083 2,542 11,170 2,685 11,258 2,783 11,455 3,027 11,469 3,147
平均勤続年数 16.37 10.89 16.73 11.04 17.09 11.48 17.29 11.62 17.53 11.88
平均年齢 42.24 33.87 42.84 34.21 43.53 34.75 44.04 35.33 44.35 35.79

過去3年間の新卒採用者数(男女別)と離職者数(単)

  2016年度 2017年度 2018年度
採用者数 男性 245人 308人 314人
女性 154人 199人 173人
合計 399人 507人 487人
離職者数   41人 36人 4人

関連ページ:よくいただく質問(採用情報)

職種別の女性管理職人数(女性管理職比率)

  2016年度
(2017年1月末)
2017年度
(2018年1月末)
2018年度
(2019年1月末)
積水ハウスグループ 営業職 79人(4.13%) 84人(4.26%) 88人(4.26%)
積水ハウスグループ 技術職 37人(1.57%) 44人(1.74%) 50人(1.87%)
積水ハウスグループ 事務職 25人(3.28%) 30人(3.47%) 38人(4.06%)
積水ハウスグループ 合計 141人(2.79%) 158人(2.94%) 176人(3.10%)

関連ページ:ダイバーシティの推進 | 女性のキャリア促進と管理職登用

障がい者雇用率(単)※ 各年2月1日集計

有給休暇取得率と月間総労働時間(単)

  2014 2015 2016 2017 2018
有給休暇取得率 31.7 32.8 35.0 39.7 42.2
月間総労働時間 168.22 171.37 170.02 168.32 170.26

育児休業取得後の復職率(単)

年度 男性(%) 女性(%)
2014 100 93.3
2015 100 93.5
2016 100 95.8
2017 100 100
2018 100 95.3

関連ページ:働き方改革 | 仕事と育児の両立サポート

育児休業から復職して12ヶ月後の定着率(単)

年度 男性(%) 女性(%)
2014 100 94.7
2015 100 95.4
2016 98.6 99.3
2017 98.6 100
2018 98.9 100

関連ページ:働き方改革 | 仕事と育児の両立サポート

育児休業制度利用者数(短期間の利用を含む)

休業災害度数率/業務上疾病度数率

(休業1日以上を集計)
部門 休業災害度数率 業務上疾病度数率
2017年度 2018年度 2017年度 2018年度
事務部門(従業員 0.10 0.19 0.07 0.03
生産部門 従業員 0.00 0.00 0.00 0.00
委託業者 0.51 0.00 0.00 0.00
施工部門(委託業者のみ) 1.89 2.42 0.20 0.63
  • ※ 積水ハウス単体
    休業災害度数率:休業(1日以上)労働災害件数/延べ実労働時間×1,000,000
    業務上疾病度数率:休業(1日以上)業務上疾病件数/延べ実労働時間×1,000,000 で計算

関連ページ:労働安全衛生 | 労働災害発生状況

従業員と会社の共同寄付制度「積水ハウスマッチングプログラム」助成実績

  こども基金 環境基金 住・コミュニティ基金 合計
金額 団体数 金額 団体数 金額 団体数 金額 団体数
2015年度 1,218万円 12 1,060万円 13 - 2,278万円 25
2016年度 1,350万円 13 864万円 11 170万円 2 2,384万円 26
2017年度 1,505万円 16 1,149万円 13 101万円 2 2,755万円 31
2018年度 1,450万円 15 1,034万円 12 150万円 2 2,634万円 29
2019年度 1,704万円 17 1,110万円 12 210万円 2 3,024万円 31

関連ページ:社会貢献活動 | 従業員と会社の共同寄付制度「積水ハウスマッチングプログラム」

ガバナンス

取締役会の構成(2019年4月25日現在)

取締役 うち社外取締役 年齢
30歳未満 30〜50歳 50歳超
11人(男10・女1) 3人(男2・女1) 0人 0人 11人
  • (注)特筆すべき重要な少数派グループはありません。

関連ページ:コーポレートガバナンス | コーポレートガバナンス・内部統制システム

監査役会の構成(2019年4月25日現在)

監査役 うち社外監査役 年齢
30歳未満 30〜50歳 50歳超
6人(男5・女1) 4人(男3・女1) 0人 0人 6人
  • (注)特筆すべき重要な少数派グループはありません。

関連ページ:コーポレートガバナンス | コーポレートガバナンス・内部統制システム

取締役会の開催回数と平均出席率

  2016 2017 2018
取締役会の開催回数 11 13 12
平均出席率 97.2% 97.1% 98.0%
うち社外取締役 81.8% 96.2% 96.9%
うち社外監査役 100.0% 87.2% 93.3%

関連ページ:コーポレートガバナンス | コーポレートガバナンス・内部統制システム

法令や自主的規範への重大な違反

ダウンロードライブラリ

Sustainability Report 2019

~ESG経営による持続的な成長に向けた価値創造の取り組み~

  • エコ・ファーストの約束
  • ダイバーシティの推進
  • 従業員との共同寄付制度 積水ハウスマッチングプログラム
  • 天空美術館
  • エコ・ファーストパーク
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