施工現場で発生するプラスターボード端材と卵殻をリサイクル 人体や環境にやさしいグラウンド用白線「プラタマパウダー」を開発

積水ハウス株式会社/2010年4月15日

 
 

 積水ハウス株式会社は、住宅建築で使用するプラスターボード (※1) と卵殻を配合・粉砕し、パウダー状にした「プラタマパウダー」を株式会社グリーンテクノ21(本社:佐賀市鍋島町、社長:下 浩史 氏)と共同で開発 (※2) しました。平成22年5月下旬より、グリーンテクノ21が全国の小中学校などの教育施設や公共運動施設等で使用されるグラウンド用の白線として販売を開始します。なお、建築廃棄物をリサイクルして市販品として製品化するのは、当社においては初の試みです。


 「プラタマパウダー」は、住宅の施工現場で発生するプラスターボードの端材と洗浄後乾燥処理した卵殻を8:2の割合で配合・粉砕したもので、100%リサイクル製品としてエコマーク (※3) の認定を受けています。ほぼ中性であるため人体や土壌にやさしく、さらに炭酸カルシウム製の従来品に比べ、同じ容量でも重さは約半分であるため、物流に伴うコストやCO2排出量の削減に貢献でき、しかもラインをより長く、ムラなく引くことが可能です。


 当社は、住宅の施工現場で発生する廃棄物を27種類に分別後、自社の資源循環センターでさらに最大80種類に分別するなど、従来より廃棄物の回収から再資源化までを一元管理する資源循環システムを構築してきました。その結果、平成14年に生産工場、平成17年に新築施工現場、平成18年にアフターメンテナンス現場、そして平成19年にはリフォーム施工現場でのゼロエミッションを達成しました。当社の関東工場に併設する資源循環センター(茨城県古河市)では、首都圏1都7県の建築現場から年間平均で約4,000トンのプラスターボードが集荷されており、今般、同センター内にそれらを「プラタマパウダー」としてリサイクルするための専用ラインを導入し、5月より製造を開始します。同センターにおける年間の出荷量は約5,000トン(20kg/袋で約25万袋)を見込んでいます。


 当社は、この「プラタマパウダー」の製造により、廃棄物のリサイクル促進はもちろん、教育現場での利用を通して子どもたちへの環境活動の啓発にもつなげてまいります。

 


(※1) 固めた石膏を芯材として板状にした建材で、石膏ボードとも呼ばれています。住宅の内壁や天井等の下地材として多く使われています。
(※2) 両社共同で特許申請中です。「プラタマパウダー」は、積水ハウス株式会社の商標です。
(※3)

様々な製品及びサービスの中で「生産」から「廃棄」にわたるライフサイクル全体を通して環境への負荷が少なく、環境保全に役立つと認められた商品につけられる環境ラベルのことです。





◇「プラタマパウダー」の特長


<関東工場 資源循環センターでの製造工程のイメージ>





<「プラタマパウダー」のメリット>


○環境にやさしい

住宅建築の際に施工現場で発生したプラスターボードの端材と食品加工会社の工場で排出された卵殻を100%リサイクルして製造するため、廃棄物のリサイクル促進に貢献します。

また、天然の鉱石を産出・加工して生成した炭酸カルシウムを使用する従来品に比べ、製造過程におけるCO2排出量を大幅に削減するため、自然環境への負荷が少なくて済みます。

さらに、エコマークの認定を取得したグリーン購入法適合商品であるため、環境に配慮した物品の購入を促進する現代社会のニーズにも応えます。

 

 

○人や土壌にやさしい

pH(ペーハー)値が7前後でほぼ中性であるため、人体や土壌にやさしく、安全・安心な製品です。また、卵殻は熱処理をしているため、卵アレルギーの心配もありません。


○経済的で使いやすい

プラスターボードと卵殻を8:2の割合で配合することにより、炭酸カルシウム製の従来品に比べ、同じ容量で重さは約半分となり、物流に伴うコストやCO2排出量の削減が可能です。

また、粉の分散性が高く、ラインカーからスムーズに粉が排出されるため、ラインをより長く、ムラなく引くことができます。



<概要>


 品名  プラタマパウダー
 用途  グラウンド等で白線を引く際に使用
 成分  再生石膏(CaSO4)、再生卵殻(CaCO3)
 製造元  積水ハウス株式会社 関東工場 資源循環センター
 総販売元  株式会社グリーンテクノ21



株式会社グリーンテクノ21 の概要



 本社 佐賀県佐賀市鍋島町大字蛎久1539-1
 代表取締役 下 浩史
 設立 平成15年2月
 事業内容 卵殻の再生処理及び再生製品の販売、建築資材等の研究開発及び販売 など
 連絡先(tel) 0952-30-0702


(※)積水ハウスの100%出資子会社であるグリーンテクノ積和株式会社とは関係ありません。








<本件に関するお問合せ先>

積水ハウス株式会社
広報部
(大阪) 06-6440-3021
(東京) 03-5575-1740

※掲載内容は発表時点のものであり、現在の内容と異なる場合がありますのでご了承下さい。