コモンクラブ Column|専門家が教える 住宅購入ノウハウ

Vol.015|建ぺい率に容積率?購入前に知っておきたい不動産用語

著者近影大森 広司 プロフィール
住まい研究塾主宰。『SUUMO新築マンション』、『SUUMOマガジン』、『注文住宅』、『Good リフォーム』、オールアバウト「マンション入門」など情報誌やネットで住宅関連全般にわたって取材・執筆活動を続けている。著書に『はじめてのマイホーム 買うときマニュアル』『マンション購入 完全チェックリスト』(ともに日本実業出版社)、『新築マンション買うなら今だ!』(すばる舎)などがある。

住宅の広告などを見ると、難しそうな不動産用語が細かい字で書かれていることがあります。馴染みの薄い人には意味が分かりづらい用語も多いのですが、意外と重要な内容であることも。購入前に知っておきたい用語を覚えておきましょう。

●建ぺい率

不動産の広告で必ず目にするのがこの2つの用語です。建ぺい率とは敷地面積に占める建築面積のこと。建築面積とは建物の真上から垂直に光を当てたときにできる影の部分の面積のことで、1階の床面積とほぼ同じです。つまり敷地のうちどのくらいの割合まで建物を建ててもよいかを示すもので、「40%」「50%」などと書かれています。

例えば建ぺい率40%であれば残りの60%には建物が建てられず、庭や駐車スペースに利用することになります。建ぺい率の数字が大きいほど敷地ぎりぎりまで建物が建てられることを示しますが、逆に庭が狭くなるわけです。この建ぺい率は次に述べる容積率とセットで、地域ごとに自治体によって決められます。

●容積率

敷地面積に占める延べ床面積のことで、建物の大きさを規制するためのものです。同じ敷地面積でも、容積率が大きいほど大きな家が建てられることになります。例えば敷地面積が100uとすると、容積率が80%の場合に建てられる延べ床面積は80uまでですが、150%なら150uまで建てられる計算です。

この容積率は建ぺい率と合わせて「40%/80%」「50%/100%」などと表示されるのが一般的です。「40%/80%」なら建ぺい率が40%、容積率が80%という意味です。

建ぺい率や容積率は、買った家を将来増改築するときにも影響しますから、購入前に確認しておきましょう。

●用途地域

その土地にどんな用途の建物を建てられるかを規制するルールが用途地域です。地域の実情や街づくりの計画に沿って、自治体が決めています。

用途地域には「第一種低層住居専用地域」や「第二種中高層住居専用地域など12種類あり、大きくは住居系・商業系・工業系に分けられ、住居系は主に住宅地として利用されることを想定した地域です。ただし、商業系や工業系のエリアにも住宅が建てられていることもあります。

用途地域のなかで最も規制の厳しい地域が「第1種低層住居専用地域」です。文字通り低層の住宅地を想定している地域で、大規模な商業ビルや高層マンションなどは建てられません、このように広告を見るときに用途地域を確認すれば、周辺環境についてある程度推測することが可能です。

■用途地域によって建てられる建物が変わる

作成日:2010年12月24日

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